ファクトチェックの意味は?|ビジネス・カタカナ用語がまた増える

日常・雑記

最近よくテレビやネットのニュースなどで「ファクトチェック」という用語を見聞きすることが増えました。

業界によっては既によく使われているかもしれませんが、メディアなどで使われるようになったのは2020年に入ってからです。

おそらく新型コロナウイルス関連の情報を扱うことが増えたことでファクトチェックという言葉を使うことが増えたと想定できるのですが、具体的にはどんな意味を持つ用語なのでしょうか。

 

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新たなカタカナ用語「ファクトチェック」とは?

ファクトチェックというのは、ファクトをチェックするという意味になります。

ファクトというのは当然英語ですが、次のような意味があります。

fact

(実際に起こった)事実、事実、(理論・意見・想像などに対して)事実、(犯罪などの)事実、犯行、申し立ての事実

weblio英和辞典・和英辞典の該当ページより引用>

 

つまり、ファクトチェックとは、情報の正確性・妥当性を検証する行為のことをいいます。

日本語に訳すと、事実検証又は事実確認とも呼ばれる。

(ちなみに英語では”fact checking”と言います)

 

ファクトチェックという言葉が使われ始めたのはアメリカで、政府などがリリースした日本でいうところの官報などで公表された情報が正しいのかどうかを、第三者機関がチェックする仕組みが作られました。

 

日本では一般社団法人日本ジャーナリスト教育センター (JCEJ)という組織でファクトチェックした情報を公開しております。

過去には一般社団法人日本報道検証機構という組織がGoHoo(ゴフー)というサイトで情報公開をしていましたが、運営資金不足などで2019年に解散しました。

実際のところ、日本ではまだファクトチェックを行う第三者機関が十分にあるとはいえません。

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ネット上で「ファクトチェック」という言葉が氾濫している

ファクトチェックが機能しているかどうはかおいといて、日本でも「ファクトチェック」という言葉が頻繁に使われてはじめています。

 

色々とみて回ったのですが、日本では新聞社やBUzzFeedなどの大手メットメディアが多用しています。

要は自分たちのライバルや敵(政府・政党など)が嘘を言ったことを証明するために都合よくファクトチェックしたと使ってるだけです。

 

きっちりとファクトチェックをするのであれば、いわゆる右でも左でもない中立的立場の第三者機関が行うべきものです。

それを毎日新聞が自らファクトチェックしたとか、BuzzFeedが検証のためにファクトチェックを実施したというのは違和感があります。

この調子だと、歪んだ意味でファクトチェックという言葉がマスコミで都合よく使われてしまうのが怖いです。

現時点で、日本でファクトチェックと連呼するSNSなどの投稿は鵜呑みにしない方が良いかもしれません。

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日本ではカタカナ用語の氾濫が止まらないのか

私も数年前まで企業で働いていた時は、コンプラチェックとかリーガルチェック、エビデンスなど様々なカタカナのビジネス用語が飛び交っており、当たり前のように使っておりました。

ただ、企業から離れると自分では使わなくなるので、忘れてしまうこともあります。

 

その一方で、ニュースなどでも当たり前のようにカタカナ用語が色々使われています。

特に2020年に入って新型コロナウイルス関係でも、ソーシャルディスタンス、クラスターなど普通に使われるようになっております。

一時期小池都知事がオーバーシュート(爆発的な患者の増加)を使って批判されたこともありますが、新しいカタカナ用語は定着すれば普通に使われるようになります。

 

もしかすると、ファクトチェックという言葉もそのうち当たり前のように広まる可能性がありますが、少なくとも現時点では一部マスコミや専門家が都合よく(気取って)使ってるだけにしか思えません。

新しく言葉を覚えると、つい使いたくなるものですが、ファクトチェックについてはしばらく控えた方が良いかもしれません。

(ブログ記事にして使っている私がいうのも変な話ですが・・・)